薬剤部

薬剤部の理念

「チーム医療の一員として、有効性・安全性を確保した薬物療法の支援を図り、地域から信頼される医療の向上を推進します。」

薬剤部の仕事

患者さんの治療に必要な薬は、薬剤部が供給しています。当院の薬剤部には薬剤師、事務職員、薬品の物流管理（ＳＰＤ）担当者が働いています。具体的には次のような業務を行っています。

調剤業務

内服・外用

調剤とは医師が発行した処方せんに基づき、患者さんごとに薬剤を調合することです。調剤室では、主に入院患者さんの調剤を行っています。なお、外来患者さんへは原則として院外処方せんを発行し、保険薬局でお薬を受け取っていただいています。
　医師が発行した処方は電子カルテシステムにより薬剤部に送信されます。薬剤師は処方せんの内容（投与量・用法・相互作用等）をチェックし、調剤します。調剤されたお薬は、別の薬剤師により鑑査（確認）を受け、患者さんの元へ届きます。

注射

医師が発行した処方せんに基づき、入院および外来の患者さんの注射薬を、患者さんごとに調剤(個人セット)しています。内服･外用薬と同様、処方せんの内容（投与量・用法・相互作用、配合変化等）をチェックし、調剤します。調剤された注射薬は、別の薬剤師により鑑査（確認）を受け、患者さんの元へ届きます。

注射薬調製業務

高カロリー輸液の調製

高カロリー輸液は、経口で栄養を摂取することが困難な患者さんに対して使用する注射薬で、体に必要な糖質、アミノ酸、電解質、ビタミン、微量元素を含みます。クリーンフードを使用した無菌室で調製することにより、細菌による汚染を防ぎ、安全に患者さんへ投与することができます。

抗がん剤の調製

当院での抗がん剤治療は、使用薬剤、投与量、投与スケジュール、副作用を予防する薬剤等を含めて決められた「レジメン」に基づいて行われています。薬剤部では、適正に抗がん剤治療が行われるよう、疾患ごとのレジメンおよび患者さんごとの投与歴を管理しています。
　また、レジメンに従って指示された通りの薬剤が患者さんへ投与できるよう、薬剤部で処方せんの内容をチェックし、注射薬の調剤を行います。抗がん剤は安全キャビネット内で調製を行った後、患者さんの元へ届きます。

製剤業務

市販されていませんが、治療上必要なため病院内で調製した薬を「院内製剤」と呼びます。睡眠薬に対する坐薬、悪性腫瘍に対する出血・浸出液漏出止めに用いる軟膏、白内障手術前の点眼薬等を調製しています。

病棟業務

入院患者さんのベッドサイドへ伺い、薬（内服薬、外用薬、注射薬）の飲み方や使い方、効果、副作用、注意事項等を説明しています。患者さんからのお話や持参薬情報、検査データ等から薬の副作用、飲み合わせのチェックを行い、より患者さんが安心して薬物療法を受けられるよう活動しています。
　さらに、医療スタッフのニーズを踏まえた情報提供を推進し、薬剤部と病棟の架け橋の役割を担っています。

医薬品情報管理業務

医薬品を適正に使用するために医薬品に関する情報を収集・管理し、患者さんや医師をはじめとする医療従事者、院外の保険薬局へ情報を提供しています。また、医薬品に関する質疑への対応、病院における医薬品の適正使用や安全管理にかかる委員会等への参画及び病棟担当薬剤師等への支援を行っています。

医薬品管理業務

当院では1500種類ほどの薬品を取り扱っており、院内で使用するさまざまな医薬品を効率的かつ経済的に管理するため、物流管理（ＳＰＤ）システムを導入しています。主に薬品の購入管理・品質管理、各部署への供給を行っています。

薬学生病院実務実習

薬学部が4年制から6年制となり、5年次に11週間の実務実習が必修となりました。調剤、注射調製、病棟業務、医薬品情報管理、医薬品管理、治療薬物モニタリング（ＴＤＭ）業務等、薬剤部で行う全ての業務について実習を行っています。
　次代を担う薬剤師を育成するため、薬剤部職員全員で実習を担当します。

持参薬確認業務

持参薬とは、患者さんが当院に入院される際に持参された、普段お使いになっているお薬で、内服薬・外用薬・自己注射薬等全てのお薬が含まれます。薬剤部では、入院中も安全にお薬を使用し治療に役立てられるよう持参薬の確認業務を行っています。
　入院の際は、普段お使いのお薬と一緒にお薬手帳やお薬の説明書もご持参下さい。

外来化学療法室での業務

外来化学療法室での薬剤師の業務は、抗がん薬のスケジュールと投与量のチェック、前投薬の処方チェック、支持療法などの処方チェック、服薬指導、副作用モニタリングなどを行っています。乳腺外科については、連携充実加算を算定しています。

術前外来業務

手術予定の患者様さんと面談を行い、常用薬の確認を行い、出血のリスクがある薬剤（抗血小板薬や抗凝固薬、糖尿病等）については、手術前に中止する必要があるため、期日を指定して中止を依頼します。外科や乳腺外科を対象に実施しています。

取得認定資格(令和7年2月現在)